報告が遅れましたが、去る7月19日に東京で全国クルーズ活性化会議の総会が開催されました。この会議は国交省の港湾局が音頭をとって全国の140地方自治体が集まり、クルーズ誘致等を積極的に行うための組織で、現在は横浜市長が会長になっています。
今年も、国および業界に対しての要望書を提出しました(添付)。海に面していない自治体の参加も増えており、クルーズのもつ広域に及ぼす経済波及効果が注目されています。
最近は、クルーズ会社と寄港地が一緒になって、寄港地観光を考えるシステムも整備されつつあり、これまでのようなステレオタイプのオプショナルツアーだけでなく、地元の文化を積極的に取り入れた企画もでてきておりクルーズ客にはよろこばれているようです。
学会ニュース
学会ニュース2024-32(0513)
【 世界初のゼロエミッション船「ハナリア」関門海峡クルーズに就航 】
藤木会員からレポートをいただきましたので、 配信させていただきます。以 続きを読む…